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琴言譚[きんげんたん]

今、救世主なら語る

日本油田構想は死なず

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 日本で最大の油田が開発されるかもしれない――。そんな期待を込めて新潟県佐渡南西沖で進められた調査プロジェクトがある。時は2013年。沖に30㍍離れた地点で石油・天然ガスの埋蔵を確認するための調査プロジェクトだ。残念ながら「埋蔵は確認されず」(経済産業省)との結果となったが、詳細を調べてみると産油国ニッポンの可能性が閉ざされたわけではないことが分かってきた。

なぜなら、政府はもちろん、この調査を請け負ったJX日鉱日石開発や出光興産など民間企業が再び日本近海での油田開発に手を挙げる見通しだからだ。
早ければ2016年にも「日本を掘る」プロジェクトが日本の領海内のどこかで再び動き出す。日本に本格的な大型油田が表れる日が近い。

2013年の調査はJX石油開発が国から受託する形で、4月14日から7月20日までの約3カ月の間に実施した。国と企業で合わせて100億円の調査費用をかけて実施した大々的なもので、地球深部探査船「ちきゅう」まで投入し、水深約1130メートル、さらに海底下約1950メートルを掘削した。そのうえで経済産業省が「埋蔵は確認されなかった」と公表しているのだから、「やはり日本には資源はない」ことが改めて明らかになったわけだ。

 しかし、調べてみるとこれはかなり早計である。
 
第1に国が100億円近くも投じた今回の調査にもかかわらず、これを請け負ったJX開発は1カ所しか掘削していない。にもかかわらず経産省は「調べるに値する地層が見つからなかった」とした。

通常なら1つのエリアの探査をする場合、最低でも3カ所は掘削する。しかし、今回はたった1カ所を掘削した時点でその周辺部を掘削することをあきらめている。1カ所掘ってみて「調査に値しない地層」であることが分かったから「その近くを掘っても結果は同じ」というのだが、よくよく調べてみると、その1カ所の掘削結果は決して絶望的な内容ではない。それどころか、きちんと油分が確認されているのだ。

経済産業省も正式に「岩石サンプルに油やガス成分があった」ことを認めている。ただ、それが「微量だ」という。予想通り油があることは確認できた、しかし、その割合が少なく採算ラインに乗るようなものではないというのだ。

 まるで、「日本には石油がない」ことをわざわざアピールするための調査のようにも思えるほどだが、それにしても、これほどあっさりとあきらめるなら、なぜ、掘ったのだろうか。

通常、油田があるかどうか調査に入る場合、まず、石油が貯まる器の有無を確認するのが一般的。入れ物がないのに中身があるはずがないのは道理で、形から入るわけだ。
ただ、石油の場合、その入れ物は通常のイメージとは異なる。逆さまなのだ。石油は水よりも軽く、そのため上へ上へと逃げようとする。これを阻止するために、お椀を伏せたような硬い岩で構成されたシール(帽岩)と呼ばれるキャップが必要になる。このシールの内側に、石油やそれが気化したガスが貯まるため、シールがあれば油田を形成する大前提が整う。従って油田を探査する場合はまずこのシールがあるかどうかを調べる。

新潟県佐渡南西沖の油田開発プロジェクト(※1)の場合、2009年の物理探査船「資源」の調査でシールの存在は確認ずみだった。しかも、これがかなり巨大である事実もつかんでいた。

だからこそ経済産業省が「中東の中規模程度の油田が眠っている可能性がある」と公表したわけだ。

確認できたシールが巨大の大きさから類推し、この巨大なシールの裏側に石油が貯まっていたとしたなら、中東の中規模程度の油田になるとの計算をはじいていたのだ。

今回の掘削ではシールの内側を調べてみると残念ながらこれが発見されずに終わった。ただ、不思議なのはこの大きな入れ物(シール)があるだけで、経済産業省はそれを「巨大油田の可能性」ととったのかということだ。経済産業省はシールの存在はもちろん、その下に油田がある可能性も「予感」していたのではないか。
そうでなければ100億円もの巨額資金を「資源がないのはあたり前」とされる日本の近海で投じるはずはない。

資料を引き出してみると確かにその「何か」はあった。2003年、やはり新潟県佐渡南西沖で民間企業による油田調査が実施されており、そこで油があることが確認されているのだ。
このプロジェクトに参加した企業はジャパンエナジー(当時)と出光興産。

経済産業省と石油公団(現石油天然ガス・金属鉱物資源機構)の委託を受け、深度1000メートル近くの海底に井戸を掘り、埋蔵量などを確認する調査が実施されている。
この調査でシールの下に10メートルの厚さでハイドロカーボン(炭化水素)、つまり石油を含んだ地層が横たわっているのが確認され、いったんは2008年の商業生産に向け準備が進んだ。
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ただ、不思議なことにこのプロジェクトはいつのまにか急速に失速してしまった。当初は半潜水型海洋掘削(セミサブマーシブル)と呼ばれる開発手法まで具体的に検討された経緯があるのに、だ。海上施設から海底の油層に原油と天然ガスをくみ上げる管を通し、管から吸い上げた原油や天然ガスを製品化していく計画まで決まっていたが、「油があることは確認できた」(経済産業省)にもかかわらず「いざ商業生産」という段になって、プロジェクトは頓挫してしまった。

頓挫の理由は大きく言って2つ。

1つは水深。深度1000メートルというのは「かつてない深さ」(経済産業省)で、リスクが高く商業生産には向かないという理由だ。

そしてもう一つの理由が陸地から離れすぎていること。この掘削ポイントは新潟県上越市の北方沖合30―50キロメートルのところに位置しており、これもまた「沖までの距離が遠くリスクも高過ぎるため商業生産には向かない」というのだ。

なるほど確かにそうだろう。しかし、よく考えてみると実に不思議な理由でもある。水深にしても沖合ポイントまでの距離にしても調査をする前から分かっているはずのことだからだ。

政府は承知のうえで、ポイントを決め、掘削方法を選び、その後の商業生産までの計画まで策定しているのである。深度や距離が本当に理由なら、最初から調査は無意味だ。

プロジェクトの総額は30億円から40億円だったというが、それほどの巨費を投じ、しかも油があることまで確認しておきながら、不可解な理由で開発を途中で放棄してしまうのは、全く合点がいかない。政府のほうで何か大きな方針転換があったとしか考えられない。

その真偽はとりあえず置くとして、重要なのは、この2003年の調査ポイントが、2013年の調査ポイントからわずか10キロメートル程度しか離れていないということだ。

つまり10年前の掘削ポイントと2013年の掘削ポイントは同じシール上にあるわけだ。
10年前、表向きには「商業的に採算ラインに乗らない」としておきながら、実はその隣接地で同じシールで再び掘削調査を実施しているのだ。
いったいこれはどういうことなのか。いったんは「油田として見込みはない」と判断したはずのシールの上をなぜ再び政府は掘ったのか。

実はこの事実こそ、このポイントに巨大油田があることを示唆している。この事実を見逃してはならない。

政府は新潟県佐渡南西沖の掘削ポイントが有望であることを把握していながら、公式的には「油の成分は確認できたが、商業生産にのるほどではない」との発表を繰り返している。
政府の発表とは裏腹に実際は油田がある可能性が高いのだ。だからこそ、掘削調査を繰り返している。こう考えるのが自然だ。

実際、政府は今後も油田開発に向け調査は続けていく方針だ。
これまでほぼ3年に一度の割合で掘削調査が行われてきてが、今後も「大きく変える考えはない」(政府)という。

このまま行けば、おそらく2016年には前回同様の調査が行われる。このことは政府がいかに油田開発に信念と確信をもって取り組んでいるかの証左でもある。

2015年3月末での国の借金は1053兆円。1円でも削りたいところなのに、1回あたり数十億から100数十億円もの資金が必要な掘削調査を今後も続けていくというのは並大抵ではない。JX開発はじめ出光興産など民間の石油元売り会社などもこれに応じる見通しで、新潟県佐渡南西沖での掘削調査も当然、続く可能性が高い。

掘っては「ダメ」、掘っては「ダメ」と言い続け、その裏側で着実に開発は進む。

これは日本に油田が眠っている証拠に他ならない。日本には油田が確実に眠っているのである。

 もちろんそれを「詳細まで含めて公にするべきだ」というつもりはさらさらない。仮に公にすれば尖閣諸島問題で分かるように近隣の韓国はもちろん中国も領有権を主張し、複雑な紛争問題に発展しかねないからだ。静かに潜伏して進めればそれでよい。

そしてある日突然、日本の領海内で石油が沸けばそれでいい話だ。大切なのは日本が石油という太陽の恵みを着実にものにし、国を富ますことである。

(※1)新潟県沖で石油・天然ガスの試掘開始、メタンハイドレートよりも早く商業生産へ《スマートジャパンより》
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/spv/1304/16/news099.html

新潟県佐渡南西沖において石油・天然ガスの試掘を開始しました
~探査船「資源」の探査結果に基づく初の試掘調査~《平成25年4月15日 資源エネルギー庁より》
http://www.meti.go.jp/press/2013/04/20130415002/20130415002.pdf